同じ「電気代が高い」というご相談でも、原因は一つに定まりません。
使い方のクセ、設備の古さ、契約と実態のズレ、そして単価そのものの値上がりが重なって、請求額を押し上げています。
たとえば再エネ賦課金は2026年度に1kWhあたり4.18円となり、制度開始以来はじめて4円を超えました（経済産業省）。
本記事では、法人の電気代が高くなる原因を業種別に切り分け、御社のどこから手を入れるべきかを判断する道筋を整理します。
📌 この記事でわかること
📑 この記事の内容
自社の電気代は本当に高い？業種・規模別の平均額と判断の目安🔗
定義:電気料金とは、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金の合計で決まる費用です。
結論:つまり、高いかどうかは総額ではなく単価と使用量の内訳で判断します。
- 要点1:電気料金は4つの構成要素に分かれ、内訳ごとに上昇要因が異なります。
- 要点2:業種・規模で電力の使い方が違うため、平均額の比較だけでは判断できません。
- 要点3:まず単価と使用量を分けて見ることが、原因の切り分けの出発点になります。
まず確認したいのは、電気料金が何で構成されているかという点です。請求額だけを見て一喜一憂しても、どこを直せばよいかは見えてきません。電気代は「単価」と「使用量」の掛け合わせで決まり、さらに単価側にもいくつかの内訳があります。この構造を押さえておくと、値上がりの正体が見えやすくなります。
電気料金は大きく4つに分かれます。契約容量に応じてかかる基本料金、使った分だけ増える電力量料金、燃料価格の変動を反映する燃料費調整額、そして再エネ普及を支える再エネ賦課金です。再エネ賦課金は全国一律で年度ごとに決まる上乗せ分で、燃料費調整額は燃料価格の変動を反映する項目です。耳慣れない用語ですが、いずれも明細に並んでいます。
電気料金を構成する4つの要素
基本料金
契約容量（kVA・kW）に応じた固定費。容量が過大だと払い過ぎが発生します。
電力量料金
使った電力量（kWh）に応じた費用。単価改定の影響を直接受けます。
燃料費調整額
原油・LNG等の燃料価格を数か月遅れで反映する調整分です。
再エネ賦課金
再エネ普及を支える全国一律の上乗せ。年度ごとに単価が決まります。
たとえば同じ「月50万円」の電気代でも、稼働時間の長い工場と、日中だけ営業するオフィスでは内訳がまるで違います。工場は使用量そのものが大きく、オフィスは契約容量が過大になっているケースが見られます。だからこそ、他社や世間の平均額と単純に比べても、自社が高いかどうかの答えは出にくいのです。判断の出発点は、あくまで自社の明細の内訳にあります。
⚠️ 注意
平均額との単純比較は誤判断のもとです。業種・規模・稼働時間が違えば適正値も変わるため、まずは自社の内訳から確認してください。
業種・規模別の平均額や調べ方の全体像は、原因と削減策を俯瞰した記事が役立ちます。本記事は原因の業種別の切り分けに集中します。
法人の電気代が高い原因とは｜業種別の平均・調べ方と削減策の全体像
法人の電気代が高くなる主な原因を業種別に整理🔗
定義:業種別の原因整理とは、使い方の違いから電力消費の中心と高騰要因を見分ける考え方です。
結論:つまり、電力を多く使う設備は業種ごとに異なり、対策の優先順位も変わります。
- 要点1:製造業は生産設備、飲食業は厨房と空調が電力消費の中心です。
- 要点2:小売業は照明と冷蔵冷凍、オフィスは空調とOA機器の比重が大きくなります。
- 要点3:設備の老朽化や稼働時間の長さが、使用量の増加に直結します。
電気代を押し上げている設備は、業種によって顔ぶれが変わります。「社内で一番電気を食っているのは何か」と問われたとき、製造業とオフィスでは答えが違うのです。ここを取り違えると、効果の薄い場所から手を付けてしまいます。原因診断の第一歩は、自社の業種特性に立ち返ることだと考えられます。
業種別に見る電力消費の中心と高騰要因
| 業種 | 電力消費の中心 | 高騰しやすい要因 |
|---|---|---|
| 製造業 | 生産設備・コンプレッサー | 連続稼働・設備の老朽化 |
| 飲食業 | 厨房機器・空調 | 営業時間中の同時稼働 |
| 小売業 | 照明・冷蔵冷凍ケース | 長時間稼働・開放陳列 |
| オフィス | 空調・OA機器・照明 | 在席時間と外気温 |
表のとおり、製造業では生産設備やコンプレッサーが消費の大半を占め、稼働時間が長いほど使用量も伸びます。飲食業は厨房機器と空調が営業時間中に同時に動くため、ピーク時の電力が膨らみます。小売業は照明と冷蔵冷凍ケースが昼夜を問わず動き続け、オフィスは空調とOA機器が在席時間に応じて積み上がります。同じ「使いすぎ」でも、効く対策の順番は業種ごとに変わります。
「急に電気代が高くなった」という場合は、次の3点を確認すると原因の見当がつきます。いずれも特別な知識がなくても、明細と現場を見るだけで把握できます。
急に電気代が上がったときの3つの確認項目
- 直近1年で使用量（kWh）が増えていないか
- 10年以上前の空調・照明をそのまま使い続けていないか
- 稼働時間や設備台数が、契約時から変わっていないか
💡 ポイント
古い空調や照明は、同じ働きでも新しい機種より多くの電力を使います。台数が多いほど差は積み上がります。
使用量の増加は、生産量の拡大だけが理由とは限りません。設備の老朽化で効率が落ちていたり、稼働時間が知らぬ間に延びていたりするケースも少なくありません。業種ごとの「使い方のクセ」を押さえれば、どこに原因が潜んでいるかの当たりがつけやすくなります。次は、自社の努力では動かせない外部要因を見ていきます。
単価値上げ・燃料費調整額・再エネ賦課金など外部要因による高騰🔗
定義:外部要因とは、自社の努力では動かせない単価・燃料費調整額・再エネ賦課金の上昇分です。
結論:つまり、使い方を変えなくても、単価側の値上がりで電気代は上がります。
- 要点1:燃料費調整額は、燃料価格の変動を数か月遅れで電気代に反映します。
- 要点2:再エネ賦課金は2026年度に4.18円/kWhとなり、過去最高を更新しました。
- 要点3:契約プランが使用実態に合わないと、外部要因の影響は一段と大きくなります。
見落とされやすいのが、使い方をまったく変えていないのに電気代が上がる局面です。これは単価側、つまり外部要因が動いているサインと考えられます。代表が燃料費調整額と再エネ賦課金です。燃料費調整額は、原油やLNGなどの燃料価格の変動を、数か月遅れで電気代に反映する仕組みを指します。
再エネ賦課金の年度別単価推移
（出典：再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します｜経済産業省, 2025）
再エネ賦課金は全国一律で、電気を使う量に応じて誰もが負担します。2026年度は4.18円/kWhで、過去最高を更新しています。電力を多く使う事業者ほど影響は大きく、月に10万kWhを使う現場なら、賦課金だけで月418,000円規模の負担となります。使用量が同じでも、賦課金と燃料費調整額の上昇分だけで電気代は確実に増えていきます。市場価格に連動するプランでは、市場の高騰がそのまま単価に跳ね返る点にも注意が必要です。
ここで効いてくるのが、契約プランと実態のズレです。電力自由化以降、料金メニューの選択肢は広がりましたが、契約時のまま見直していない事業者も多く見られます。学術的な調査でも、料金メニューの切り替えには手間や情報の壁があり、見直しが進みにくい傾向が指摘されています。だからこそ、外部要因が重い今は、使用実態に合うプランかを点検する価値が高いと言えます。
（出典：電力自由化により消費者のメリットは増えるか｜山口順之, 2016）
📝 補足
燃料費調整額は数か月遅れで反映されるため、燃料価格が落ち着いても、しばらくは高い水準が続くことがあります。
外部要因そのものは止められませんが、契約と使い方を最適化すれば、受ける影響は小さくできます。エネルギー費を含む固定費の見直しは、別記事でも掘り下げています。
LED照明の導入やエネルギーコストの見直しで迷ったら、照明の専門家に無料でご相談ください。現場環境に合った最適なプランをワンストップでご提案いたします。
➤無料で相談する使っていないのに電気代が高い場合に疑うべき原因と確認方法🔗
定義:待機電力とは、機器を使っていない間も消費され続ける電力のことです。
結論:つまり、稼働していない時間帯の消費と、異常がないかを確認します。
- 要点1:常時通電の設備や待機電力が、使っていないのに高い一因になります。
- 要点2:漏電や契約容量の過多も、疑うべき原因として挙げられます。
- 要点3:検針票やデマンド値の確認で、消費の偏りを把握できます。
「何もしていないのに電気代が高い」という声は、現場でしばしば耳にします。休業日や夜間に使っていないつもりでも、電力は静かに消費され続けていることがあります。原因の多くは、常時通電している設備と待機電力です。待機電力は、電源を切ったつもりの機器がコンセント経由で消費し続ける電力を指します。台数がまとまると、無視できない金額になります。
もう一つ疑いたいのが漏電です。配線や設備の劣化で電気が漏れていると、使っていないのに使用量が増えます。漏電は感電や火災にもつながるため、兆候があれば自己判断で触れず、有資格の専門家へ早めに相談してください。電気工事に関わる確認は、法令上も専門家の領域です。あわせて、契約容量が実態より大きすぎないかも点検すると、基本料金の払い過ぎに気づくことがあります。
（出典：漏電遮断器による低圧電路の地絡保護について｜山口 健二, 2023）
⚠️ 注意
分電盤の発熱や焦げた匂い、原因不明の使用量増加は漏電の可能性があります。無理に調べず、専門家へ相談してください。
使っていないのに高い場合の確認ステップ
- 検針票で時期ごとの使用量を比較
前年同月や前月との差を確認し、増加の有無を把握します。 - デマンド値で電力ピークを確認
稼働ゼロのはずの時間帯にピークがないかを点検します。 - 常時通電設備と待機電力を洗い出し
夜間・休業日も電源が入っている機器をリスト化します。 - 異常が疑われる場合は専門家へ相談
漏電や契約容量の過多は有資格者の点検が必要です。
原因の切り分けには、まず検針票とデマンド値の確認が有効です。検針票で時期ごとの使用量を比べ、デマンド値で電力のピークを見れば、消費がどこに偏っているかが見えてきます。使っていないのに高いと感じたら、稼働ゼロのはずの時間帯の消費から確認するのが近道です。請求書の読み解き方は、別記事で具体的に解説しています。
業種別に見る電気代を下げるための具体的な省エネ対策🔗
定義:省エネ対策とは、設備の更新と運用改善、契約見直しを組み合わせた取り組みです。
結論:つまり、効果が読みやすい施策から段階的に進めるのが現実的です。
- 要点1:LED照明や高効率空調は、投資回収の見通しを立てやすい施策です。
- 要点2:運用面では、稼働時間や設定温度の見直しで使用量を抑えられます。
- 要点3:補助金の活用は初期負担を軽くしますが、最新情報の確認が前提です。
対策は、最初から全社最適を目指す必要はありません。効果が読みやすい施策から、順番に進めれば十分です。設備・運用・契約の3方向で考えると、自社に合う一手が見つけやすくなります。次のチェック項目を、自社に当てはめてみてください。
自社で取り組めるチェック項目
- 照明のLED化（投資回収は3〜5年が一つの目安。機種・運用条件で変動）
- 業務用エアコンの高効率機への更新
- 稼働時間・設定温度など、運用の見直し
- 契約プラン・電力会社の点検
主要な省エネ施策の比較
| 施策 | 特徴 | 着手のしやすさ |
|---|---|---|
| LED化 | 回収の見通しが立てやすい | 高 |
| 運用改善 | 初期費用がほぼ不要 | 高 |
| 高効率空調 | 効果が大きい | 中 |
| 蓄電池・自家消費 | 災害対策と両立できる | 中（要検討） |
運用の見直しは初期費用がほとんどかからず、すぐに効果を確かめられる第一歩です。設定温度を一段見直す、使っていないエリアの空調や照明を止めるといった工夫でも、積み重ねれば差が出ます。設備面では、太陽光の自家消費という選択肢もあります。発電した電気を自社で使えば買う電力が減り、自家消費分には再エネ賦課金がかからない点も利点と言えます。
🔴 重要
補助金・助成金は制度変更が頻繁です。対象や条件は最新情報を公式サイトで確認し、採択を前提に計画しないでください。
業種ごとに効く施策の順番は変わります。製造業なら生産設備の運用、小売業なら照明と冷蔵設備、オフィスなら空調から検討すると、投資対効果を見極めやすいでしょう。具体的な進め方は、実践的な手順をまとめた別記事が参考になります。
原因が特定できないときは無料省エネ診断で現状を把握する🔗
定義:省エネ診断とは、電力の使用状況を可視化し、改善の優先順位を整理する取り組みです。
結論:つまり、原因の切り分けが難しいときは、現状把握から始めるのが近道です。
- 要点1:自社だけでは、消費の偏りや異常を特定しにくい場合があります。
- 要点2:現状の見える化により、効果の大きい施策から着手できます。
- 要点3:選定から施工・保守までを一つの窓口で進めると、手戻りが減ります。
ここまで原因を業種別に切り分けてきましたが、実際には要因が絡み合い、自社だけでは判断しきれないこともあります。そうしたときは、無理に結論を急がず、現状の見える化から始めるのが堅実です。使用量の内訳とピークを把握できれば、どこから手を入れるべきかが自然と浮かび上がります。
自力での切り分けと、診断を活用する場合とでは、把握できる情報の精度が変わってきます。デマンド計測や分電盤単位の計測まで踏み込めば、見えていなかった消費が明らかになります。エネプラでは、特定のメーカーに縛られない製品選定と、西日本250件以上の施工実績を背景に、診断から設備の選定・施工・保守までを一つの窓口で進められます。
💡 ポイント
原因が一つに絞れないときほど、現状の見える化が近道です。優先順位がつけば、迷わず一歩を踏み出せます。
LED化から空調の更新、契約の見直し、そして自家消費へと段階的に広げれば、効果は無理なく積み上がります。一度にすべてを変える必要はありません。現状把握を起点に、御社の状況に合う順番で進めていくのが現実的です。原因の切り分けでお困りでしたら、まずは現状の見える化からご検討ください。
全国対応の省エネ施工や無料診断の詳細は、こちらでご確認いただけます。
押さえておきたいポイント
法人の電気代が高い原因は、業種別の使い方・設備の状態・契約と実態のズレ・外部要因の値上がりが重なって表れます。単価と使用量を分けて見ることが、切り分けの出発点です。
- 業種ごとに電力を多く使う設備が異なり、対策の優先順位も変わります。
- 再エネ賦課金は2026年度に4.18円/kWhとなり、外部要因の負担も増えています。
- 原因が絞れないときは、現状の見える化から段階的に進めるのが近道です。
よくある質問
よくある質問について：実務で直面しやすい疑問や判断に迷いやすいポイントを中心に、読者から多く寄せられる質問を観点別に整理しました。本文と併せてチェックリストとして活用してください。
法人の電気代が高い原因として最も多いのは何ですか？
業種により異なりますが、設備の老朽化と契約プランの未見直しが上位に挙がります。製造業は生産設備、飲食業は厨房と空調、小売業は照明と冷蔵設備、オフィスは空調が中心です。まず自社の電力消費の中心を把握することが原因切り分けの出発点になります。
再エネ賦課金は2026年度にいくらになりますか？
2026年度の再エネ賦課金は1kWhあたり4.18円で、制度開始以来はじめて4円を超え過去最高を更新しました。月10万kWh使用する法人なら賦課金だけで月418,000円規模の負担となります。使用量を変えなくても電気代は確実に増えていく構造です。
使っていないのに電気代が高いときは何を疑えばよいですか？
常時通電している設備の待機電力、漏電、契約容量の過多の3点を疑ってください。検針票で時期ごとの使用量を比較し、デマンド値で電力のピークを確認すると、消費の偏りが見えてきます。漏電の兆候がある場合は有資格の専門家へ早めに相談してください。
省エネ対策は何から始めるのが効果的ですか？
初期費用がかからない運用改善から始めるのが現実的です。設定温度の見直しや不要エリアの空調・照明停止だけでも効果が出ます。次にLED化、業務用エアコンの高効率機への更新、契約プランの点検と段階的に広げると、投資回収の見通しが立てやすくなります。
電気代の業種別平均と比較して自社が高いか判断できますか？
平均額との単純比較は誤判断のもとです。業種・規模・稼働時間が違えば適正値も変わります。同じ月50万円でも工場とオフィスでは内訳がまるで違うため、まず自社明細の基本料金・電力量料金・燃料費調整額・再エネ賦課金の内訳から確認することが先決です。
この記事を読んだ方がよく検索する質問
省エネ診断を受けると具体的に何が分かりますか？
デマンド計測や分電盤単位の計測により、自力では見えなかった消費の偏りや異常が明らかになります。改善の優先順位が整理され、効果の大きい施策から着手できるようになります。原因が一つに絞れないときほど、現状の見える化から始めると無駄打ちを避けられます。
補助金を使って省エネ設備を導入する際の注意点は？
補助金・助成金は制度変更が頻繁で、対象設備や申請条件が年度ごとに変わります。採択を前提に計画を立てると資金繰りに影響するため、公式サイトで最新情報を確認し、補助金なしでも投資回収が成り立つ前提で検討してください。申請手続きには時間がかかる点も考慮が必要です。
電力会社の切り替えで電気代はどれくらい下がりますか？
下げ幅は使用実態と現契約のズレ次第で、数%から十数%まで幅があります。電力自由化以降も契約時のまま見直していない事業者は少なくありません。使用量の多い法人ほど効果は大きく、燃料費調整額の算定方式や市場連動の有無まで含めて、複数社の見積もりで比較するのがおすすめです。
自家消費型太陽光は法人の電気代削減に有効ですか？
発電した電気を自社で使う分は買う電力が減り、再エネ賦課金もかからない点が大きな利点です。日中の電力消費が多い業種ほど効果が出やすく、蓄電池との組み合わせで災害対策も両立できます。屋根の状態や使用パターンの確認が導入判断の前提になります。
参考文献
参考情報について：本記事の信頼性を担保するため、公的統計・学術論文・業界専門媒体を中心に、複数の一次情報源を参照しました。各出典は執筆時点で確認できる最新情報に基づいています。
- 再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します｜経済産業省, 2025
- 漏電遮断器による低圧電路の地絡保護について｜山口 健二, 2023
- 漏電探査｜江浦 悟, 2023
- 義務的エネルギー監査が建物のエネルギー使用に与える影響 (原題: The impact of mandatory energy audits on building energy use)｜CE Kontokosta他, 2020
- エネルギー価格高騰が家計に及ぼす影響の緩和政策に関する一考察｜小杉隆信, 2025
- 電力市場における競争と消費者｜若林亜理砂, 2019
- マイクロモーメントと深層ニューラルネットワークに基づく異常エネルギー消費検出の新規アプローチ (原題: A novel approach for detecting anomalous energy consumption based on micro-moments and deep neural networks)｜Y Himeur他, 2020
- 小売電力市場における切替コストと限定的認識 (原題: Alert the inert? Switching costs and limited awareness in retail electricity markets)｜L Dressler, S Weiergraeber, 2023
- 人々の価値観およびエネルギー意識がエネルギー消費行動に与える影響｜大塚彩美, 2017
- 電力自由化により消費者のメリットは増えるか｜山口順之, 2016
- 家庭向け電気サービスの選好における発電方法の影響｜八島明朗, 2024
この記事の監修者
味生 豊
aOn株式会社 代表取締役
愛媛県出身。建設業で12年半の経営経験を持ち、西日本全域250件以上の施工管理実績と官公庁入札案件30件以上の落札実績を持つ。オウンドメディア「エネプラ.com」では、LED工事のワンストップ対応を軸に月間15万PV・月間10数件の問い合わせを獲得し、成約率3割以上を実現。照明士・照明コンサルタント資格保有の専門チームを率い、15年にわたりエネルギーコスト削減の提案・施工に従事。
